二酸化炭素（CO₂）をはじめとする温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させ、地球全体としての排出量を実質的にゼロにすること。

主にCO₂の排出を対象とし、経済活動や日常生活、交通、エネルギー供給などに伴い発生するCO₂を、植林や炭素回収技術などにより相殺することで、その実現を目指す。カーボンニュートラルは、単なる環境対策にとどまらず、社会全体の持続可能性に直結する重要な課題である。近年、地球温暖化が深刻化する中、各国や企業がカーボンニュートラルの達成を重要な目標として掲げている。日本でも「2050年までのカーボンニュートラルの実現」を明記した地球温暖化対策推進法が成立しており、発電時にCO₂を排出しない太陽光や風力など再生可能エネルギーの導入、省エネルギー技術の活用、CO₂の回収・貯留（CCS）などの施策が推進されている。

また、SDGsへの理解が深まり、環境意識の高い消費者が増加したことにより、カーボンニュートラルは企業の競争力にも影響を与えている。環境負荷の少ない製品やサービスの提供だけでなく、植林やCO₂削減に対する取り組みなど、企業のカーボンニュートラルに対する姿勢も、ステークホルダによる評価・判断の重要な基準となっている。