ITパスポート試験 用語辞典

BI【Business Intelligence】びじねすいんてりじぇんす
ERPやCRMなどの業務システムに蓄積された膨大なデータの中から、分析・加工し、意思決定に活用する手法。または、それを実現するシステムを指す。
これまで、高度なデータ分析は情報システム部門や外部の開発会社に委託していたが、BIではデータの分析・加工を専門家に依存せず、経営者や社員が必要なデータを自在に扱い、経営計画や企業戦略などに活用することを目指している。
分野:
ストラテジ系 » 企業活動 » 業務分析・データ利活用
出題歴:
27年春期問6 
重要度:

(Wikipedia ビジネスインテリジェンスより)

'ビジネスインテリジェンス(Business Intelligence、')は、経営・会計・情報処理などの用語で、企業などの組織のデータを、収集・蓄積・分析・報告することで、経営上などの意思決定に役立てる手法や技術のこと。

ビジネスインテリジェンスの技術は、経営判断上の過去・現在・未来予測などの視点を提供する。ビジネスインテリジェンス技術で使われる一般的な機能には、OLAP、データ分析、データマイニング、プロセスマイニング(en)、テキストマイニング、複合イベント処理(CEP、en)、ビジネス業績管理(BPM)、ベンチマーキング、予測分析(en)、規範分析(en)などがある。

ビジネスインテリジェンスの対象データには、累積データを蓄積するデータウェアハウス、特定目的に合わせて抜き出したデータマートなどがあり、これらを作成更新する技術にはETLなどがある。

ビジネスインテリジェンスの目的はビジネス上の意思決定の支援であるため、意思決定支援システム(DSS)の1つとも呼ばれている 。また市場競争上で優位獲得を目的とした意思決定の支援システムであるため、コンペディティブインテリジェンス(en)と呼ばれる事もある。

歴史

1958年にIBM研究所のHans Peter Luhn(en)が「ビジネスインテリジェンス」の用語を使用した。彼はビジネスインテリジェンスを「希望する目的のための行動をガイドできるための、既に存在する事実の相互関連性を把握する能力」と定義した。

1960年代にビジネスインテリジェンスは意思決定支援システム(DSS)の一部として理解されるようになり、1980年代にかけて発展した。DSSは意思決定を支援するためのコンピュータを使用したモデル作成を起源とする。1980年代後半に、DSSからデータウェアハウス、経営者情報システム()、OLAP、そしてビジネスインテリジェンスなどが焦点をあびるようになった。

1989年、後にガートナーグループのアナリストとなるHoward Dresnerが、「ビジネスインテリジェンス」とは、「事実をベースとした支援システムを使用した、ビジネス上の意思決定を進化させるための、概念と手法」を指す包括的用語であると提唱した

出題例

ビジネスに関わるあらゆる情報を蓄積し,その情報を経営者や社員が自ら分析し,分析結果を経営や事業推進に役立てるといった概念はどれか。

正解

「業務分析・データ利活用」に属する用語
「企業活動」の他の分野
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クリエイティブ・コモンズ・ライセンス

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